【建設現場の原価管理】工事で利益を上げるためのチェックポイント6選

こんなお悩みに答えます。

建設工事は単品受注生産で、現場条件が同じといった工事が無いため、入念な事前準備と現地調査が必要。

残業も含めて労働時間を増やせば、一時しのぎにはなりますが、10年・20年と続けてそんなライフスタイルは送りたくないですよね。

業務が多くて大変な状況でも、工事を担当するからには利益を出して、良い現場監督として評価されたい。

そこで本記事では、工事で利益を上げるためのチェックポイント6選について、詳しく解説します。

業務の時短・手間の軽減につながるので、ぜひ参考にしてくださいね。

失敗しないための「協力業者への工事の発注」

実行予算に計画していなかった追加工事によって、利益が減ってしまうのを防ぐにはどうすればいいか。

サイト運営の工事経験と、建設業のコスト管理に関する書籍の知見から、発注業務をする時の手順は以下の通りです。

上記の手順で、契約以外の支払が発生しないように見積り条件を作成します。

経験のない工事を担当する場合は、経験のある社内の技術者に、工事における問題点や契約上の条件についてアドバイスを貰いましょう。

特に、実行予算と支払金額に差異が発生した金額（契約以外に支払をした追加金額）を押さえます。

「支払をした追加の契約金額」で比率を計算し、最悪の場合はその比率分について追加の支払が発生するかもしれないと考えます。

つまり、実行予算の計画される単価（金額）はリスク分を上乗せしておく必要があります。

原価管理の模範になる工事のマネをするのが成功への近道

経験豊富なベテラン現場監督なら、リスクを実行予算に上乗せしないで工事を完成できる人もいます。

工事を始める前に、完成形をイメージして詳細な施工計画を作ることで、リスクを契約する条件に反映して、契約に無い追加支払いが無いように管理しましょう。

決めた実行予算よりも利益を上げるためには、実行予算と発注する金額に差が必要。

つまり、 実行予算で計上した金額と発注する金額の差が現場に残る利益です。

実行予算で計上した金額をどのような手を使って残すかが、実行予算の利益をアップさせるテクニックとなります。

実行予算と発注する金額の差が現場に残る利益

実行予算で計上した金額と、協力業者に発注する契約金額との「差」が、工事の利益。

実行予算で計上した金額をそのまま発注していると、実行予算以上の金額は残りません。

つまり、実行予算の計画利益以上に利益を出すことができません。

また、工事をする上で発生するトラブルやリスクを考えて、契約の条件書を作成することも必要です。

トラブルやリスクを考えずに発注すると、工事の途中で問題が起きて、契約通りに工事を進められない事態になることも。

そんな問題が発生する度に、「契約に無い追加工事だから」と協力業者から費用を請求されることになります。

実行予算に計上していない金額は出どころが無いため、当初に計画した利益分から支払いをする必要があります。

つまり、利益が減ってしまいます。

こんな精神状態では現場を上手く運営することができないし、赤字になってしまう危険があるとしたら…。

不安から夜、寝つきが悪くなったり、考え事をして眠れなくなります。

そのような状態が1週間も続くと、精神的に危険な状態。

現場から逃げたいという気持ちになり、仕事が上の空になっていきます…。

まとめ

実行予算に計画していなかった追加工事によって、利益が減ってしまうのを防ぐには、以下の手順で契約以外の支払が発生しないように見積り条件を作成します。

経験のない工事を担当する場合は、経験のある社内の技術者に、工事における問題点や契約上の条件についてアドバイスを貰いましょう。

実行予算の計画される単価（金額）はリスク分を上乗せしておく必要があります。

経験豊富なベテラン現場監督のように、リスクを実行予算に上乗せしないで工事を完成するには、完成形をイメージして詳細な施工計画を作ることがポイントです。

だからこそ、社内に模範になる上司がいることは、あなたが良い現場監督になるための近道になります。

実行予算で計上した金額をどのような手を使って残すかが、実行予算の利益をアップさせるテクニックとなります。

また、原価管理として工事の始めに取り掛かる「実行予算の作成方法」については、以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてくださいね。