【イラスト・図でわかりやすく解説】現場監督のための失敗しない転職活動

この記事では現場監督が働きながら転職活動する方法を、イラストと図でわかりやすく解説します。転職活動でつまづきがちなことや、失敗しないためのポイントもまとめているので、ぜひ最後までご覧ください。

忙しい現場監督が求人の情報収集をするのに有効なのが、転職エージェントです。勤務地、仕事の内容、希望する年収、毎月○○時間している残業を減らしたい等、希望する条件を伝えるだけで、エージェントが無料で求人を探し出してくれます。
しかも、紹介してくれた企業にどんな人がいるか、社内の人間関係は良好かなど、詳しい内部情報も転職エージェントなら教えてもらうことができます。

働きながら転職活動を行っている人は、夜や休日を有効活用しています。例えば以下のタイミングです。

• 平日の夜や通勤の時間を使って情報を収集
• 応募したい企業が見つかり次第、次の休日に履歴書や職務経歴書を作成

転職エージェントは求人を探すだけでなく、あなたと応募先企業との窓口になって調整を行ってくれます。
自分で言うのが気が引けるような「給与交渉」や「内定辞退」などの連絡も、転職エージェントに任せることができます。

現場監督が求人の情報収集をするときに転職エージェントの利用をおすすめする理由は、以下の記事で詳しく解説しています。

建設業界といっても、施工管理だけで建築・土木・電気工事・電気通信工事・管工事・造園と複数の職種があり、発注者支援業務・建設コンサルタント・CADオペレーターなど、施工管理の経験が活きる職種は多いです。

転職エージェントの担当者が施工管理に関する知識をあまり持っていない場合、紹介してもらう求人が本当に自分に合うのか、疑問に感じると思います。

建設業界で求人の情報収集をするときは、建設業界に特化している転職エージェントを利用しましょう。なぜなら建設業界に特化している転職エージェントは、担当者が建設業界の経験者だったなど、その業界の仕事をよく理解しているからです。

転職活動の流れとかかる期間

転職活動の流れと期間は、以下の図を参考にしてください。

• 応募する企業探し
• 応募書類の準備・応募
• 面接
• 内定
• 現在の勤務先との退職交渉
• 退職（有給消化）
• 転職先の企業に入社

上の図から逆算すると、工期の2～4ヶ月前に転職活動を始めれば良いことになります。

①応募する企業探し

現場監督なら施工管理の経験を活かして、建設業界の求人の情報収集をするのがおすすめです。理由は以下の3つです。

1.建設業は企業規模による年収格差が大きい業界なので、同じ施工管理でも会社が違うだけで年収が大きく変わる

建設業界は「どんな仕事をしているか」より、「どこの会社で働いているか」で給料水準が決まります。

国税庁の調査結果（建設業における企業規模（資本金）別の平均年収（令和4年度））を基に、建設業の平均年収を企業規模（資本金）と事業所規模（従業員数）で見た場合、以下の表の通りです。

• 資本金2,000万円未満の企業の平均年収=425.7万円
• 資本金10億円以上の企業の平均年収=795.6万円

建設会社の企業規模（資本金）別では、資本金が2,000万円未満の企業と10億円以上の企業で369.9万円の年収差があります。

まずはどんな企業が求人を出しているかを調べます。調べる方法としては、ハローワーク・新聞・インターネット、求人情報誌、知り合いの紹介などがあります。

現場監督が施工管理でキャリアアップする場合、年代によって身に付けるべき技術が変わります。

年代	優先して身に付けたい『技術』	『技術』を身に付ける『理由』	『技術』を身に付けるための『行動』	『行動』の『根拠』
20代	専門性	専門性を身に付けないと、30代以降あなたに『貴重な経験』が回って来ないから	施工管理技士の資格取得	施工管理技士の資格を持っていないと、責任者として工事を担当できない＝貴重な経験が回って来ない
30代	経験	多くの経験を積むことで、『市場価値が高まる』から	現場代理人・監理（主任）技術者として色んな工事を担当する	経験が実績になり、あなただけのキャリアが積み上げられる
40代以降	人脈	ビジネスの世界は意外と、「あの人が言うからやろう」とか、「あの人のためなら一肌脱いでもいい」とか、『貸し借り』で動いているから	人的資産の高い人材を目指す	20代に『専門性』、30代で『経験』を積むことで、「○○といえばあなた」、のように『人的資産』の高い人材になる

2.転職先の企業にあなたと同じ経験を持った人がいないならオンリーワンの存在（=替えのきかない価値の高い存在）になれる

自分の経験を持った人がいない会社なら、より高く買ってもらえます。

年収が上がる転職の仕方のひとつに、その会社に同じ経験を持った人がいない、「オンリーワン採用」があります。この方法は、現在の年収が業界の相場と比較して高いのか低いのか、といった「ものさし」に影響を受けづらいのが特徴です。

例えば、ある企業が今まで実績のなかった道路改良工事を施工する場合。（例え話なので入札参加資格のことは割愛します）発注者から次の受注につながるような良い評価で工事を完成させるため、企業は道路改良工事の経験豊富な人材を求めます。
参考になるのは現年収や、生み出される利益からの期待値になりますから、必要な人材獲得のために今の年収より下回るオファーは考えづらくなります。

注意点は、自分が転職市場に出て「こんなスキルを持っている」と企業に周知しないと、良い条件を提示する企業とは出会えないことです。また、年収が下がる転職転職は以下の3つの理由により、おすすめしません。

社内にシニア層が多く、会社の未来をたくす人材がいない会社が若手の採用を行うケースです。建設業界にピッタリ当てはまるケースですね。

フットワークや素直さを発揮して、将来の幹部候補として成長を見込んだ採用になります。後継者がおらず廃業する中小企業が増えているなど、特に若年層の労働人口減が加速する建設業界は、こうしたケースは今後も増加することが予想できます。

20代の初めての転職は、年収が上がる確率が高いというデータがあります。上がるか下がるかの基準となる現在の給与が低いという事実と、数年先の年収アップよりも目の前の年収アップを求める傾向があるからだと捉えています。

3.建設業界の転職は施工管理だけでなく、発注者支援業務・建設コンサルタント・CADオペレーターなど施工管理の経験がムダにならない職種が多い

建設業界での転職は現場監督にとって立場が変わるだけと言えます。なぜなら建設業界は単品受注生産で、設計～完成までの流れはすべての工事で同じだからです。現場監督が施工管理の仕事で身に付く能力として、以下の5つがあります。

• スケジュール管理能力
• マネジメント能力
• コミュニケーション能力・交渉力
• リーダーシップ能力
• チームワーク能力

上記の5つの能力は全産業で求められる能力です。

工程管理、協力業者との調整、近隣住民や発注者との打合せなど、普段は○○能力と意識していないと思いますが、言語化すると施工管理は多くの能力が身に付く職業だとわかります。こうした全体を管理する能力が、他の職種で高く評価されています。

情報収集が進んできたら、求人を探します。「残業・休日出勤を減らしたい」「年収をアップしたい」といった自分の希望する条件と情報収集した結果を見て、応募する企業を絞り込んでいきます。応募先は3～4社程度をめやすに候補としておくのが良いです。

正直な話、転職の本当の理由は「仕事量のわりに給料が安すぎる」とか「上司がむかつくから」でも大丈夫です。現場監督は工事で関わる人も多くて、人間関係で嫌になることもあります。転職は人間関係のリセットもできるというメリットもあります。

現場監督の転職活動で大切なのは、会社にいた期間よりも会社で何を残せたかという「実績」と、その仕事の分野の知識である「専門性」をどれだけ習得しているかです。

②応募書類準備・応募

応募先の企業が必要とするものを揃えて応募します。応募に必要な書類は基本的に以下の3つです。

• 履歴書
• 職務経歴書
• 工事経歴書

履歴書は厚生労働省が作成した様式を使おう

履歴書は厚生労働省が作成した様式を使って作成します。様式は以下のリンクからエクセル版かPDF版のどちらかをダウンロードして作ります。

厚生労働省「公正採用選考特設サイト」

職務経歴書・工事経歴書の作成に便利な「ひな形」

職務経歴書・工事経歴書もパソコンで作成しますが、建設・設備求人データベースが作成した「ひな形」が記入例も付いているので、どう書けばいいのか悩むことなく作ることができます。以下のリンクから無料登録できるので、ダウンロードして活用ください。

建設・設備求人データベース公式サイト

この他にも、ハローワークから応募する場合は「紹介状」。求人サイトや人材紹介会社を使わず、直接会社のホームページから応募する場合、その会社独自の「webエントリーシート」に記入を求められる場合があります。

③書類選考・面接

応募書類を元に書類選考が行われます。合格・不合格どちらの場合でも、1～2週間以内に連絡が来るのが一般的です。書類選考を通過すると面接へ進みます。

会社にもよりますが、以下の通り面接は相手を変えて複数回行われるのが一般的です。

• 1次…人事担当者
• 2次…部門長または現場スタッフ
• 3次…社長または役員クラス

最終面接まではおよそ1～2ヶ月程度かかると考えておくと良いです。

④内定と内定の承諾（入社する企業の決定）

最終面接終了後、採用なら内定の連絡があります。複数の企業を受けている場合は、できるだけ内定の返事が同時期に出そろうよう、応募や面接のスケジュールを調整しておくと良いです。理由は、内定が出てから入社の返事をするまで待ってもらえて1週間程度だからです。

全ての内定が出そろってから入社する企業を決めたいところですが、最初に内定をもらった企業への返事を何週間も引き延ばすのは、あまり現実的ではありません。

内定を得た企業同士を比較して、最終的に入社する企業を決めましょう。決まったら入社したい会社に電話やメール等で内定の承諾をする旨を連絡します。

内定から転職先企業への入社までの流れは以下の通りです。

• 内定通知書（労働条件通知書）を受け取る
• 内定「承諾・辞退」の連絡
• 承諾書にサインして郵送
• 退職交渉・退職日の確定
• 入社日の連絡
• 引継ぎ・退職手続き
• 入社の事前連絡
• 必要書類の準備・提出
• 入社

内定通知書（労働条件通知書）を受け取る

面接が終わると、合否の連絡があります。このとき内定者には内定通知書という書類が送られてきます。内定通知書には、給与額や労働時間、所定の休日などといった勤務条件が書かれています。

企業に内定「承諾・辞退」の連絡をする

提示された勤務条件を元に、内定を承諾するか辞退するかを決めたら、正式な手続きをする前にすみやかに電話やメールで企業側に連絡しましょう。辞退する場合は相手企業へのお詫びも込めて、電話で丁重にお断りの旨を伝えましょう。

転職エージェントを利用すれば、内定の承諾・辞退どちらも担当のエージェントに伝えるだけで済みます。気の引ける内定辞退の連絡でお詫びの電話を企業にしなくても、転職エージェント側で話を付けてくれます。

建設業界の転職先を探すのに評判の良い転職エージェントは、以下の記事でまとめています。フローチャートも作成しているので、自分に合う転職エージェントを見つけられます。

⑤現在の勤務先との退職交渉

転職先が決まったら、次は現在の勤務先との退職交渉です。法律では退職日の2週間前までには退職届を提出することが定められています。

引き留められる可能性や引継ぎのことを考えて、1～3ヶ月前には上司に退職の意思を伝え、退職日を決めておきましょう。

現場代理人・監理技術者・主任技術者でも工事途中でも退職できます。工事の特記仕様書など、設計図書に「退職・病気・死亡などのやむを得ない事情がない限り～」と基本的には記載されています。

⑥退職（有休が残っていれば消化する）

退職後、入社日まで日が空いてしまう場合は、失業保険の受給（ハローワーク）や、社会保険から国民健康保険・厚生年金への切り替え（役所）の手続きをする必要があります。

退職日の翌日が入社日の場合は、入社先企業の総務課等が必要な手続きを行ってくれるでしょう。

⑦転職先の企業に入社

入社初日は現場ではなく本社や事業所に出勤することがほとんどなので、スーツ着用が一般的です。初日は実務ではなくオリエンテーションが中心で、自己紹介と挨拶にはじまり、社内案内や保険関係をはじめとする入社手続き、入社時研修などが行われます。

まとめ

この記事では、現場監督の転職活動の進め方と気を付けるポイントについて解説しました。

転職活動の流れと期間は、以下の図を参考にしてください。

上の図から逆算すると、工期の2～4ヶ月前に転職活動を始めれば良いことになります。

施工管理の経験がある現場監督は、応募する企業を建設業界に絞って求人の情報収集をするのがおすすめです。理由は以下の3つです。

建設業界は「どんな仕事をしているか」より、「どこの会社で働いているか」で給料水準が決まります。

国税庁の調査結果（建設業における企業規模（資本金）別の平均年収（令和4年度））を基に、建設業の平均年収を企業規模（資本金）と事業所規模（従業員数）で見た場合、以下の表の通りです。

建設会社の企業規模（資本金）別では、資本金が2,000万円未満の企業と10億円以上の企業で369.9万円の年収差があります。

建設業界での転職は現場監督にとって立場が変わるだけと言えます。なぜなら建設業界は単品受注生産で、設計～完成までの流れはすべての工事で同じだからです。現場監督が施工管理の仕事で身に付く能力として、以下の5つがあります。

• スケジュール管理能力
• マネジメント能力
• コミュニケーション能力・交渉力
• リーダーシップ能力
• チームワーク能力

上記の5つの能力は全産業で求められる能力です。

工程管理、協力業者との調整、近隣住民や発注者との打合せなど、普段は○○能力と意識していないと思いますが、言語化すると施工管理は多くの能力が身に付く職業だとわかります。こうした全体を管理する能力が、他の職種で高く評価されています。

応募先の企業が必要とするものを揃えて応募します。応募に必要な書類は基本的に以下の3つです。

• 履歴書
• 職務経歴書
• 工事経歴書

履歴書は厚生労働省が作成した様式を使って作成します。様式は以下のリンクからエクセル版かPDF版のどちらかをダウンロードして作ります。

厚生労働省「公正採用選考特設サイト」

職務経歴書・工事経歴書は建設・設備求人データベースが作成した「ひな形」が記入例も付いているので、どう書けばいいのか悩むことなく作ることができます。以下のリンクから無料登録できるので、ダウンロードして活用ください。

建設・設備求人データベース公式サイト

この他にも、ハローワークから応募する場合は「紹介状」。求人サイトや人材紹介会社を使わず、直接会社のホームページから応募する場合、その会社独自の「webエントリーシート」に記入を求められる場合があります。

書類選考を通過すると面接へ進みます。会社にもよりますが、以下の通り面接は相手を変えて複数回行われるのが一般的です。

最終面接まではおよそ1～2ヶ月程度かかると考えておくと良いです。

最終面接終了後、採用なら内定の連絡があります。複数の企業を受けている場合は、できるだけ内定の返事が同時期に出そろうよう、応募や面接のスケジュールを調整しておくと良いです。理由は、内定が出てから入社の返事をするまで待ってもらえて1週間程度だからです。

内定を得た企業同士を比較して、最終的に入社する企業を決めましょう。決まったら入社したい会社に電話やメール等で内定の承諾をする旨を連絡します。

内定から転職先企業への入社までの流れは以下の通りです。

• 内定通知書（労働条件通知書）を受け取る
• 内定「承諾・辞退」の連絡
• 承諾書にサインして郵送
• 退職交渉・退職日の確定
• 入社日の連絡
• 引継ぎ・退職手続き
• 入社の事前連絡
• 必要書類の準備・提出
• 入社

面接が終わると、合否の連絡があります。このとき内定者には内定通知書という書類が送られてきます。内定通知書には、給与額や労働時間、所定の休日などといった勤務条件が書かれています。

複数社から内定をもらった等で内定を辞退する場合は相手企業へのお詫びも込めて、電話で丁重にお断りの旨を伝えましょう。

転職エージェントを利用すれば、内定の承諾・辞退どちらも担当のエージェントに伝えるだけで済みます。気の引ける内定辞退の連絡でお詫びの電話を企業にしなくても、転職エージェント側で話を付けてくれます。

建設業界の転職先を探すのに評判の良い転職エージェントは、以下の記事でまとめています。フローチャートも作成しているので、自分に合う転職エージェントを見つけられます。

転職先が決まったら、次は現在の勤務先との退職交渉です。法律では退職日の2週間前までには退職届を提出することが定められています。

引き留められる可能性や引継ぎのことを考えて、1～3ヶ月前には上司に退職の意思を伝え、退職日を決めておきましょう。

入社初日は現場ではなく本社や事業所に出勤することがほとんどなので、スーツ着用が一般的です。初日は実務ではなくオリエンテーションが中心で、自己紹介と挨拶にはじまり、社内案内や保険関係をはじめとする入社手続き、入社時研修などが行われます。